新しい家電の買った際に古いアイテムを処分したり、引越しする際に古い家電を処分することがあります。
家電によっては地域の粗大ゴミで収集できないことがあったり、費用がかかるケースも多いです。
廃品回収業者を利用する人もいますが費用がかかるので、買取サービスを利用する人もたくさんいます。
何年も前に購入したものでも、状態さえ良ければ買取を利用することが可能です。
店頭買取や宅配買取、出張買取などを選択することができ、気軽に相談することができます。
目次
家電の買取にはタイミングが大事です
家電の古さは買取する際査定金額に影響してきますが、家電の製造年式などが関係してきます。
保証がされている期間は無料で修理することができ、新しいアイテムに買い替えようとはなかなか思いません。
例えば家電を購入する際3年保証に加入する場合、その期限が切れる前に買い替えしようと思うことが多いです。
家電の古さについては製造年式から考えることが多く、家電を購入した時ではなく製造された時になる製造年式から考えるケースがあります。
製造から5年以上経った家電は買取不可？
買取してもらえる家電の製造年式について、目安は5年以内です。一般的に5年以上経った場合、買取が断られたり格安になることが多いです。
いつか家電は壊れる可能性があり、アイテムによって寿命の目安もあります。
家電には寿命年数がある？
例えば洗濯機の寿命は7〜8年ぐらいで、テレビは6〜7年ぐらいです。炊飯器は5〜7年で、パソコンは5〜7年になります。
これらの年数は目安になり、実際いつまで使えるかは持ち主の使い方によると思います。
寿命が長めになっている洗濯機の場合、想定していた期間よりも長く使えたとしても、新品の時より動作が悪くなるケースが多いです。
業者側からするとせっかく買取したものの使えなくなると処分する費用がかかるので、一般的に製造年式は5年以内が基準になっています。
5年以内はあくまで「目安」です！
「家電の製造年式が5年以内」というのはあくまで目安になっており、高額買取になる保証もなければ買い取ってもらえないというものでもありません。
製造から3年の場合でも家電によってすぐに寿命が来るようなものもあるでしょう。そのようなアイテムは買取価格も安くなる傾向です。
処分するなら「早め」に買取してもらおう
売る側としては買った当時の価格から計算してしまいますが、購入価格が高額でも買取してもらう時は数分の1になるかもしれません。
5年あるからと考えずに、処分するならなるべく早めに買取することをおすすめします。
希少なアイテム、レアなデザインだと10年以上でも買取してもらえる？
アイテムによっては買取してもらえる可能性があり、例えば人気の製品やマーケットにおいてそれほど出回っていないような希少な製品は人気が高いです。
家電の場合デザイン性が高かったり、機能性が優れているなら10年経っても売却することができます。
5年以上たっていても諦めずに、業者に査定依頼してみると便利です。買取してもらえなくても、業者によっては無料回収を利用することができます。
お金を得られませんが、冷蔵庫など処分にかかるコストを節約できるのでメリットがあります。
大掃除したり引っ越しするので処分したい場合、買取もしくは無料回収してくれるか業者に聞いてみましょう。
「製造年式」を確認する方法は？
家電の製造年式を確認する方法は、通常製品のどこかに記載されており、場所は家電によって違います。
例えばテレビなら本体の背面に記載されていることが多く、ラジカセは本体の背面です。DVDプレーヤーも本体背面にあり、エアコンなら本体の下面や側面などにあります。
また、空気清浄器は本体の背面下部にあり、洗濯機は蓋を開けた裏側などにあることが多いです。
冷蔵庫の場合、扉を開けた裏側に記載されており、電子レンジは本体の背面や側面などにあります。
電源コードからも年式が確認できる？
製造年式を確認できないなら電源コードを確認することをおすすめします。「2015」などコードの年式が記載されているケースがあり、参考にすることが可能です。
きれいな状態だと更によく、高値を付けられる可能性がアップするようになります。日頃からきれいに使っておくと買取する際にお得になるでしょう。
買取業者によっていろいろなアイテムを取り扱っているところが多く、冷蔵庫や洗濯機・テレビをなど幅広く家電の買取に対応することが可能です。
業者によっては全国対応しているショップもあり、無料の出張買取を利用することができます。その場でアイテムを査定することができ、現金をその場で手にすることが可能です。
自分で処分する場合家電リサイクル法に注意しよう
家電リサイクル法は家電4品目と呼ばれているエアコンやテレビ、冷蔵庫や洗濯機＋乾燥機などが対象です。
まだ利用できる部品をリサイクルするのに規定されたルールで、小売業者や製造業者・消費者に対してが義務付けられています。
売業者の場合は引取義務になり、製造業者は再商品化義務になります。
消費者の場合は運搬やリサイクル料金支払義務が対象になり、これらの家電を処分するため家電量販店や自治体などに引き取りを依頼しなければなりません。
家電4品目以外はリサイクル法の対象外になるので、自治体のルールに従って粗大ゴミとして処分することが可能です。
【まとめ】リサイクル費用を抑えるためにも買取サービスを利用しよう
買取を利用するとリサイクル法を気にせずに処分することができ、予想よりも高値でつくこともあるでしょう。
持ち運ぶのが面倒なら宅配買取を利用すると便利で、ダンボールに梱包し郵送するだけで査定してもらえるので便利ですよ。
また、こちらの記事でも家電の買取について解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね。
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